優生保護法に基づく男性避妊術「パイプカット」

避妊法には、コンドームやペッサリー、ゼリー、ピル、オギノ式など多数ありますが、いずれも完全無欠とは言えない弱点があります。これに対して、100%安全・確実な男性の避妊術がパイプカットです。パイフカットは優生保護法に基づいて行われます。

米各地の病院で最近、男性避妊手術の希望者が増加の傾向を示している。専門医らによれば、経済的な不安から少子志向を強める夫婦が目立っているという。

パイプカットの同意オハイオ州にあるクリーブランド・クリニックの泌尿器科医、スティーブン・ジョーンズ博士は最近、男性避妊手術を希望する患者への対応に追われている。「スタッフが不思議がるほどの急増ぶり」に、あらためて振り返ってみると、増加の兆候が現れたのは、金融危機が深刻化した直後の昨年11月だったという。以来、患者の数は例年の1・5倍に上っている。「ある日の株価表を見て、突然思い立ったというわけではないだろう。だが失業などで将来の見通しが立たず、家族を増やすわけにはいかない、と話す夫婦は多い」と、同博士は話す。

精子の通る精管を切除する男性避妊手術は、通常数十分の外来手術。女性の卵管をふさぐ手術に比べて費用が安く、体への負担も軽いとされる。ただし将来元に戻そうとしても、成功率は50%前後と低いので、注意が必要だ。

ニューヨーク州のコーネル生殖医療研究所のマーク・ゴールドスタイン博士も、避妊手術を望む男性の増加傾向を指摘する。「30年の医師生活で、こんな事態は初めて」だという。患者は昨年の約1・5倍。やはり昨年11月から増え始めた。

ゴールドスタイン博士の患者の半数は金融マンだ。「金融業界や経済全体の状況が、大きな理由だと思う」と、同博士は話す。「子どもたちを私立の学校へ行かせるのに年間3万ドル(約296万円)もかかっている。これ以上は無理だ」と、率直に語る男性もいるという。

テキサス州オースティンの泌尿器科医、ブライアン・カンザス博士の病院でも同様の傾向がみられ、特に解雇などで健康保険を失うことになった男性が「駆け込み」で訪れるケースが目立つという。

「過去の例では、世界恐慌や70年代不況の時期にも米国の出生率は低下した」と指摘するのは、人口問題を調査する米民間研究機関PRBのカール・ホーブ氏だ。ただ、避妊手術の件数をまとめた全米規模の統計はなく、今回の不況が実際に少子化につながるかどうかは今のところ不透明だという。
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